金額を決める
結婚式を開くとなると、挙式と披露宴にはかなり多額の金額が動くことになります。
出席者からもご祝儀を受けることを考えると、きちんと収支を管理して適切な金額管理をしていかなくてはいけません。
新郎新婦それぞれでどのくらいの費用を出し合うべきか、また両親からはどの程度までなら援助を受け、どのくらいご祝儀から返却をするようにすればよいかについては、事前にきちんと決めて置かなくては後々大きなトラブルのもととなってしまいます。
かつては披露宴・挙式の費用は新郎６割・新婦４割が常識というふうに言われていましたが、現在ではほとんどのカップルが折半で費用を用意するようになっているそうです。
ただし、新郎と新婦で招待する人の人数が全く違っていたり、特別に片方だけが用意する品物が会ったりする場合には、それらは除外して考えるようにしなくてはいけないでしょう。
まず、挙式のための式料や、写真撮影代、招待状の印刷代金など双方に共通して発生する費用については、折半など取り決めにしたがってきちんと金額を決めます。
披露宴においては、基本的に両家がそれぞれ自分の招待する人数分の費用を負担します。
花嫁衣裳や新郎の衣装など、着付けやヘアメイクなどに関わる費用はやはりそれぞれが自分の使用する分のみを支払うようにすることになっています。
招待客を考えて
結婚式のための費用計算では、まず全体でかかる金額の大枠をつかんで、そこから予算を振り分けていくようにすると配分などの計算がしやすいようです。
結婚式全体にかかる相場についてはピンきりですが、結婚情報サービス雑誌などを見るとどの地域でどの規模の式をすると平均いくらくらいになるかについてかなり詳しく掲載されているので、参考になります。
ただ注意事項として、全体的な予算配分をもとに式内容を決める場合、思ったよりも場所代や衣装代がかさむからといって、招待するお客様への料理の質やサービス内容を落とすのはよした方がよいということでした。
さて、準備金が新郎新婦の預貯金だけでは足りないという場合ですが、そのときには両親から援助を受けてもよいことになっています。
アンケートによると、挙式に関して両親から援助を受けたというカップルは全体の８７％にものぼるといい、むしろ二人の預貯金のみで挙式するカップルの方が少数派のようです。
援助金額は１００万～６００万以上までとバラバラに分かれており、両親からの援助金額についてはそのカップルの事情によりけりです。
